日本で唯一の耐火物に関する公的研究機関、耐火物・高温セラミックスの研究を中心、 産学官連携共同研究、測定・分析、施設・機器利用、技術交流、人材育成、情報提供

運営:一般財団法人岡山セラミックス技術振興財団
〒705-0021 岡山県備前市西片上1406-18

研究テーマ

耐火物やセラミックスに関する研究開発及び委託開発を行います。

耐火物などの高温材料に関する研究開発を行っています。主テーマとして新規原料、組織制御技術、複合材料特性、高温反応解析、新規評価技術などの研究開発を推進するとともに、企業や公的機関等からの委託研究にも取り組んでいます。

研究テーマ【2026年度】

自主研究

1 CO-H2 混合雰囲気下におけるパーマれんがの損傷

これまでの研究により、CO-H2混合雰囲気中ではパーマれんがの崩壊が著しく促進される結果が得られた。これは、水素とCOが共存した結果であることは明らかであるが、濃度比の影響については詳細に検討できなかったため、崩壊が顕著に進む条件(濃度比)を明らかにする。

2 ホットディスク法によるれんがの熱伝導率測定 (新規)

れんがの熱伝導率の測定には一般的に熱線法が用いられる。熱線法は、熱伝導率が高い試料や白金と反応するSiC系れんがには適用できず、金属等の高熱伝導率材料を測定する熱流法で測定されている。しかし、熱流法は測定方法が古く、装置の修理対応や新規販売も行われていないため、他社ではこれに代わる測定方法としてホットディスク法が採用されている。当財団では、2026年度にホットディスク装置を新規導入し、ホットディスク法によるれんがの熱伝導率測定手法を探索する。

3 新規手法による超高温領域での耐火度測定の試み (新規)
 鉄鋼製品の製造過程において、耐火物が使用される温度領域は1500℃を超え、時には2000℃近い高温環境に晒される場合もある。近年、より高品質な製品製造を目的として高温化が進み、耐火物材質の見直しが行われている。その評価項目の一つである耐火度測定は重要性を増していることから、より迅速な測定手法の可能性を検討する。

受託研究

1 ゼーゲルコーンの熱変形挙動の解析 (新規)
                                 助成金研究/耐火物技術協会
 耐火度測定は測定に時間を要する。これを短縮するには、測定手法を根本から変更する必要がある。測定手法を変更するには、現状の測定評価法の基礎となるゼーゲルコーンの熱変形挙動を理解する必要があるが、これまで詳細な事例は報告されていない。ここでは、ゼーゲルコーンの熱変形挙動について調査し、短時間測定手法の基礎データを得ることを目的とする。
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脱炭素・循環型社会の構築を目指した耐火材料の研究開発及び新評価技術の確立
                         特別電源所在県科学技術振興事業/文部科学省

水素雰囲気の条件として、水素100%、水素-水蒸気などの条件を仮定し、断熱れんが、Al2O3-SiO2系れんが、Al2O3系れんが等を対象として、通気率、熱伝導率、荷重軟化特性等の物性評価や成分分析、鉱物同定、組織解析を行い、材料ごとの水素ガス、および水素-水蒸気に対する特性変化を把握する。
【100%水素雰囲気下における耐火物の各種特性評価】
(1)耐火物原料の水素雰囲気暴露試験
ZrO2、MgO、Al、MnO、CaO、Na2O、K2Oを対象とし、管状炉と水素100%ガスを用いて耐水素暴露性に関する知見を得る。ただし、Na2OおよびK2Oは1300℃において蒸発するために、試験温度を700-1000℃とする。

3 脱炭素・循環型社会の構築を目指した耐火材料の研究開発及び新評価技術の確立
                         特別電源所在県科学技術振興事業/文部科学省
【100%水素雰囲気下における耐火物の各種特性評価】
(2)れんが形状試料の水素雰囲気暴露試験
 2025年度導入予定の水素雰囲気炉を用いて、SK34~38れんが試料を水素100%雰囲気中で1300℃・4時間の熱処理を行う。酸素-窒素-水素測定装置、カーボン分析、XRDなどの分析でれんがの外内部の生成物等の変化および物性値・強度値などの変化を調査する。
4 企業からの受託研究
 激しさを増す国際競争に即応できる技術開発が企業から求められる中、このニーズに直接応える受託研究は、重要な支援活動と位置付けられる。また、近年、化学、非鉄金属、プラントメーカーなど耐火物産業以外からの受託研究業務も積極的に実施している。
 従来に加えて、今後、財団の新規合成原料を用いた耐火物の機能強化や開発・新設装置などを活用した耐火物の反応評価など他所ではできない研究の受託を模索すると共に、耐火物関連産業が他分野へ進出するために行う共同研究などをより一層、内容を高度化することで顧客満足度を高め、産業振興に貢献していく。

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